「東スポ」でお馴染みの東京スポーツ新聞社が、社員１００人の希望退職を募ったと報道されました。
【東スポ 希望退職100人募集か】https://t.co/GbkFHVv59Z
東京スポーツが、社員約350人のうち100人、全体の3分の1近くをリストラするという。紙媒体全盛時代、期末の臨時を含め年に4回もボーナスが支給されるほど高給で有名だった。
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) April 20, 2021
希望退職者の対象は４５～５９歳の１６０人。
社員約３５０人のうち１００人の募集をするとのこと。
さらに報道を真に受ければ、２〜３年で倒産の危機になるとのことです。
『１９年５月の決算では純利益が約２０億円の赤字、総資産は約６５億円しかなく、会社側から「あと２～３年で潰れる」と告げられました』
引用：文春オンライン
時代の変化がコロナ禍の影響で加速し、紙媒体の需要が一気に少なくなったというのが経営悪化の理由の１つでしょう。
実際、スポーツ新聞社だけの話ではなく大手新聞社も人員整理が加速しているようです。
『リーディングペーパーを自称する「朝日新聞」が1月、100人以上の応募を目標に希望退職者を募集した。「産経新聞」「毎日新聞」、共同通信などでも人員整理が加速している』
新聞社に限らずコロナ禍の影響でどの業界も経営は厳しい状態。
今までのビジネスがリセットされた時代で、スポーツ紙各社がどんな一手を打つのか注目したいところです。
岡本記者や「プロレス大賞」はどうなってしまうのか？
一方、プロレスファンにとって気になることは下記２点ではないでしょうか？
▪︎解説者としても抜擢される岡本記者の今後
▪︎東京スポーツ新聞社制定「プロレス大賞」の存続
社員が減るということは、岡本記者の役割も増えるのではないでしょうか。
新日本プロレスを中心に記事を書いていたのが、他の記事も任されることになるかもしれません。
東京スポーツ新聞社の存続が危うくなれば離職する可能性もありますが、一企業に依存しなくてもフリーとして活躍してくれるでしょう。
逆に活躍の場が増えそうです。
本日発売の東スポ一面で昨年度プロレス大賞ベストバウトを受賞したオカダ・カズチカ選手のインタビューが掲載されております。よろしくお願いいたします。 pic.twitter.com/GpdD3WZpYX
— 岡本佑介@東京スポーツ新聞社 (@okamotospo) February 3, 2021
後者に関しては新聞社がなくなってしまっては、存続自体が厳しくなるでしょう。
１９７４年から続いている歴史あるプロレス大賞です。
企業の存続が厳しければ、プロレス大賞のこれまでの歴史が途絶える可能性が出てくるでしょう。
集客規模により大手団体への偏重こそありますが、各メディアに大きく取り上げてもらえるプロレス界にとって重要な賞です。
他にも第三者機関による様々な賞がありますが、「プロレス大賞」ほどメジャーな賞はありません。
仮に東京スポーツ新聞社の存続が難しくなっても、プロレス大賞が引き継がれるよう手が打たれることを願います。
まだ先の話かもしれませんが、プロレスの伝統が続くことを祈るばかりです。
